コラム

デジタル化の例とは?

2023.05.15

昨今、業務のデジタル化の推進について、よく耳にしますが、デジタル化の具体例にはどのようなものがあるのでしょうか。

 

業務のデジタル化をすることで、どんなことが実現できるかをイメージしている人は少ないのが現状です。

 

デジタル化の目的は、行うことではなく、業務を変えていくことです。

 

社内のデジタル化を推進するには、デジタル化がどんなことなのかを理解して、何を実現するかを決めて、どのように進めることが適切かを考えることが大切です。

 

デジタル化をイメージしやすいように、デジタル化の事例を紹介します。

ビジネスシーンで身近なデジタル化の例とは?

社内のデジタル化と言っても、ピンとこないのではないでしょうか。

 

そこで、デジタル化がどのような点で取り入れられているのか、ビジネスシーンでのデジタル化の例を見てみましょう。

クラウドサービスの導入

クラウドサービスは、インターネット経由で、アプリケーションやソフトウェアなどを利用するサービスを指します。

 

クラウドサービスを利用している企業の割合は約6割となっており、データ共有やファイル保管で利用している企業が多くなっています。

 

紙資料はを探すのに時間がかかったり、保管場所の確保が大きな課題となっていました。

 

ですが、クラウドサービスを利用すると、紙資料を電子化させオンラインで保管できるため、このような問題を解決できます。

電子契約の導入

電子契約とは、紙による契約書をオンライン上ですることを意味します。

 

民間企業だけでなく、行政などの公的機関でも利用が広まっています。

 

インターネット上に契約書を作成し、電子署名をしますが、インターネット上でやり取りをしますので、いつでもどこでも対応でき、契約までの時間が短縮されます。

 

また、紙の契約書と違って、紙代や郵送代といったコストが削減できます。

オンライン会議システムの導入

オンライン会議システムの導入も、業務のデジタル化に挙げられます。

 

対面での会議をオンライン上ですることで、会議への移動時間や会議室の確保が不要になります。

 

多くの企業が、テレワーク をきっかけに、オンライン会議システムを導入しましたが、パソコンがあれば、誰でも利用ができるため、業務効率化につながります。

ビジネスチャットツールの導入

ビジネスチャットツールとは、チャット形式で手軽にコミュニケーションを取るツールを指します。

 

ビジネスチャットは、テキストによるコミュニケーションだけでなく、画像やファイルも送信でき、複数人でグループを作ってコミュニケーションすることもできます。

マーケティングオートメーションツールの導入

マーケティングオートメーションツールは、営業活動を効率化させ、売上増加のサポートを行うツールを指します。

 

マーケティングオートメーションツールを導入することで、営業担当者が自分の顧客情報を管理するのではなく、顧客情報の管理や属性、自社のターゲティングなどを、他の従業員と情報共有ができ、会社として効率的な営業戦略をすることができるようになります。

デジタル化で実現できることとは?

企業がデジタル化をすることで、どのようなメリットが得られるのかについて見てみましょう。

業務効率化

デジタル化をすると、ツールが従業員に代わって、作業をしてくれるため、業務効率が良くなります。

 

勤怠管理システムを導入すると、労務管理に必要な情報を一元管理できるため、労務管理の負担を軽減し、業務の効率の向上が期待できます。

テレワークの多様な働き方に対応

IT技術やシステムの導入によって、業務がオンラインで完結できると、テレワークを実施できます。

 

テレワークは、従業員にとっては、仕事とプライベートのバランスを保つことができ、企業にとっては、コスト削減や業務効率改善ができるため、多くのメリットがあります。

離職を防いだり、優秀な人材を採用しやすくする

デジタル技術の導入によって、テレワークのような、状況に応じた働き方を選べる環境を構築できるため、育児や介護と仕事の両立ができ、離職を防ぐことができます。

 

また、勤務場所が選べる働き方の実現によって、応募者の居住地を考慮する必要がなくなるため、優秀なスキルや豊富な実務経験を持つ即戦力の人材を採用することができます。

ペーパーレス化の推進

帳票や提案書をオンライン上で、データ共有するため、ペーパーレス化を促進できます。

 

紙代や印刷代などのコストを削減できます。

 

また、作業に必要なデータは、システム上に保管されているため、必要な書類を探す手間がいりません。

 

電子データで保存するため、紙の劣化や紛失に伴う情報漏洩を心配する必要がありません。

身近なデジタル化の事例

では、次に、私たちの生活に身近なサービスとして定着している例を紹介します。

ネットショッピング

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、実店舗での対面接触を避けるために、ネットショッピングを利用する人が増えました。

 

 

重い荷物を持つ手間がなく、店員とのやりとりもありませんし、コストカットや在庫管理の軽減といった、多くのメリットがあるでしょう。

AI家電

AI家電は、人工知能を搭載し、人間の声やスマートフォンアプリからの指令に反応して動きます。

 

冷蔵庫、掃除機、エアコンなどは、遠隔操作によって自動運転をしますが家事の負担軽減や効率化できるところにメリットがあります。

 

室内の温度調整や掃除など、複数の家事を自動化できるため、他の作業に時間を有効活用できます。

 

サブスクコンテンツ

近年、動画や音楽のサブスクリプションサービスが、急速に発達しています。一

 

店舗へ行かなくても、一定の料金を支払えば無制限に、好きな作品や曲を楽しめます。

まとめ

企業のデジタル化は、今後もさらに推進されていくでしょう。

 

デジタル化は行うことが目的ではなく、デジタル化によって業務効率化が図れることが目的です。

 

社会情勢の変化や競争力を維持していくためにも、デジタル化の取り組みは早く進めた方がいいので、自社のデジタル化へ向けた取り組みをスタートさせてみてはいかがでしょうか。

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