デジタル化の目的とは？
2023.03.18
デジタル化は多くの企業で行われるようになってきて、その必要性が高まっています。
ですが、世の中がデジタル化しているからという理由で、明確なデジタル化の目的を持たずに進めている企業もあるかもしれません。
デジタル化推進の必要性が高まる中、デジタル化の目的について考えてみましょう。
デジタル化の目的とは？
デジタル社会における競争力の強化が、デジタル化の目的とされています。
デジタル化が急速に進んでいる現代において、国際社会や業界内での地位を向上する手段としてデジタル化が使われています。
国も「国民生活の利便性の向上」を目的として、社会全体のデジタル化に取り組んでおり、令和3年9月1日にデジタル庁（仮称）を発足させ、国民による社会経済活動全般のデジタル化を推進していくとしています。
民間企業では、デジタル化を通じて業務効率を高め、それによって売上や顧客満足度の向上、働き方の多様化を目指すなど、より具体的なデジタル化の目的が定められています。
なぜデジタル化に目的が必要なのか？
デジタル化に目的が必要な理由について、以下に解説します。
目的があるとデジタル化を進めれるから
デジタル化とは、何かを達成したり実現したりするための手段です。
デジタル化において、実現したい目的を決めなければ、意味のある取り組みとはいえません。
目的がない状態でデジタル化を進めていると、コストや時間の無駄になってしまう可能性があります。
デジタル化の目的は、デジタル化の取り組みを始める前に決めておくべきです。
目的と手段が逆転しないようにするため
デジタル化は、目的を達成するための手段です。
ですが、急速にデジタル化が進む現代では、デジタル化の流れに遅れたくないため、デジタル化に取り組む企業が多くあります。
これでは、目的と手段が逆転してしまい、本来のデジタル化の目的が見えなくなります。
目的と手段が逆転した状態では、デジタル化の目的が欠けているため、十分な効果は得られません。
結局、目的と手段が逆転したままデジタル化に取り組むと、コストや時間の無駄になったり、効果が十分に得られないです。
デジタル化のデメリットとは？
では、デジタル化をすると、どのようなデメリットがあるのか見ていきましょう。
コスト削減
ペーパーレス化など、コスト削減のためにデジタル化に取り組む企業は多いです。
例えば、ペーパーレス化に取り組んで、印刷代や書類の保管費を削減することができます。
デジタルツールの活用によって、業務が効率化できたり、テレワークを実施すると、残業代や交通費の削減といった効果もあります。
業務効率化
アナログでやっていた仕事をデジタル化にすることで、今までかかっていた時間を大幅に削減できます。
例えば、ビジネスチャットの導入によって、コミュニケーションの速度が上がることが、一例です。
デジタル化によって業務効率が向上することで、残業代などのコスト削減や売上アップなど他のメリットも出るでしょう。
優秀な人材の確保
デジタル化は、人材の確保においても有効です。
デジタル化が進んでいる企業では、テレワークなどの多様な働き方にも対応できます。
そのため、時間や場所にとらわれずに働きたい人や、育児や介護などで時短勤務を余儀なくされている人の流出を防ぐことができます。
また、ワークライフバランスや多様な働き方が実現できる企業は、求職者にとっても魅力的ですので、優秀な人材の確保につながります。
デジタル化の目的を進めるためのポイントとは？
デジタル化は何かを実現する手段のため、デジタル化自体が目的にならないように注意する必要があります。
では、どのようなポイントを押さえればいいのか、見てみましょう。
デジタル化推進チームを作る
目的を見失わずにデジタル化を推進していくには、デジタル化推進チームを作るのがいいでしょう。
専門チームを設けずに、デジタル化の推進を各部署に任せた場合、普段の業務にデジタル化の業務が加わるため、デジタル化への取り組みが業務効率を下げてしまう可能性があります。
DXやデジタル化に成功している企業の多くは、デジタル化チームを設けてデジタル化に取り組んでいます。
経営陣がリードして進める
デジタル化の推進には、「会社をどうしていきたいか」という考えが欠かせないので、デジタル化の推進は、経営陣がリードしていく必要があります。
経営陣が考える会社の方向性が、そのままデジタル化の目的に繋がります。
「何を実現するためにデジタル化を推進するのか」という目的が経営陣によってしっかりと考えられていれば、デジタル化の目的を見失ったり、目的と手段が逆転したりするような事態は起こらないでしょう。
適切なデジタルツールを選ぶ
デジタル化の目的にあったデジタルツールを選定することも非常に大切です。
多機能なツールであっても目的達成に不要な機能が多い場合、コストを圧迫する可能性があります。
機能や導入数の多さだけに着目するのではなく、自社が定めた目的達成に必要なツールかどうかを検討して、ツールを選びましょう。
まとめ
目的がしっかり定められていれば、デジタル化が目的となってしまい、十分な効果を得られないということを避けられるでしょう。
業務のデジタル化にどのようなツールを使うかは、業務効率化や顧客満足度の向上など、具体的に実現したい目標から考えてみましょう。
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