副業にバーチャルオフィスがおすすめな理由
2023.10.05
本業の隙間時間を使って、副業としてネットショップなどの新たなビジネスを立ち上げる人が増えています。
ですが、副業を始めるには、事務所を借りて多くのコストがかかったり、webサイトに自宅住所を記載しなければいけないため、なかなか踏み出せない人もいるでしょう。
そのような場合、バーチャルオフィスを使って副業をすることをおすすめします。
バーチャルオフィスを使うと、プライバシーの保護やコスト削減などのさまざまなメリットがあるため、多くの人がバーチャルオフィスを活用してビジネスを成功させています。
今回は、バーチャルオフィスを使った副業のしかた、メリットとデメリットなどを解説しますので、副業を始めたい方は参考にしてみてください。
バーチャルオフィスとは？
バーチャルオフィスは、事業用の住所を貸し出すサービスを提供しています。
つまり、物理的な仕事場を貸し出すレンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースとは異なるため、仕事場を用意しなければいけません。
事業をすると、登記したり、銀行口座を開設したり、郵便物を受け取る際に、事業用の住所が必要になります。
事業用の住所を自宅住所にしてしまうと、自宅住所が公開されて、プライバシーに問題が生じるおそれがあります。
ですが、バーチャルオフィスを利用すれば、自宅の住所を公にしないで済みます。
仕事場が確保されているのであれば、バーチャルオフィスの利用の検討をおすすめします。
副業でバーチャルオフィスが必要になるのはどんな時か？
副業を始めるにあたって、どんな時にバーチャルオフィスが必要になるのでしょうか。
以下で見てみましょう。
Webサイトに住所を記載する必要がある時
副業としてネットショップを開業するには、特定商取引法によって、webサイトに住所を表記しなければいけません。
ですが、自宅住所をインターネット上に公開することに抵抗がある方は多いでしょう。
そのような時に、バーチャルオフィスが役に立ちます。
バーチャルオフィスの住所を使えば、自宅住所を開示しないで、ネットショップなどの副業を始めることができます。
法人登記したい時
副業が軌道に乗ると、法人登記を考える方がいます。
バーチャルオフィスの住所を使って、法人登記をすることができます。
個人事業主の時に、バーチャルオフィスの契約しておくと、法人化がスムーズにできるでしょう。
ですが、法人登記ができないバーチャルオフィスや、法人化すると、料金が変わることがありますので、注意しましょう。
信用度を上げたい時
顧客からの信用は、ビジネスをする上で欠かせません。
バーチャルオフィスの住所は、都心一等地の住所をレンタルできるため、顧客にとって安心材料となり、顧客からの信用が得られやすいです。
事業所の住所を、自宅住所にすると、信用度が低いからです。
聞いたことのない住所よりも、都心一等地の住所の方が、信用を得られ、売り上げアップにつながります。
トラブルを回避したい時
自宅の賃貸物件のオーナーや管理会社とのトラブルを回避するために、バーチャルオフィスが必要になる時があります。
自宅の賃貸物件が住居用である場合、自宅住所で開業しようとしても、自宅住所を事業用住所として使用することはできません。
住居用にもかかわらず、開業先住所として利用したり法人登記をすると、賃貸借契約違反になってしまいます。
そのようなことを防ぐために、バーチャルオフィスを活用して、トラブルにならないようにしましょう。
バーチャルオフィスで開業できるおすすめの副業とは
では、バーチャルオフィスが向いている副業には、どのようなものがあるのでしょうか。
以下でご紹介します。
ネットショップ
バーチャルオフィスの住所は、特定商取引法の住所として利用できるため、ネットショップで商品を販売する無店舗型の事業に向いています。
また、アクセサリーなどを自分で作って販売する、ハンドメイド販売も向いているでしょう。
ですが、中古品を取り扱う場合、古物商許可が必要となります。
バーチャルオフィスは、古物商の許認可の要件を満たせないため、バーチャルオフィスでは開業できないので、注意しましょう。
せどりも、古物商許可が必要な副業です。
Web関連
Webデザイナーやエンジニアは、バーチャルオフィスで開業できます。
Web関連の副業は、パソコンやとインターネット環境があれば事業を始められるからです。
オフィスを必要としないため、自宅でできる副業として、人気があります。
コンサルタントや講師
コンサルタントや講師も、人気の副業の1つです。
特定の技術や知識を持っていることと、信用できるかどうかも重要です。
信頼を高めることができるバーチャルオフィスは、コンサルタントや講師と相性がいいサービスと言えるでしょう。
出張ビジネス
インストラクターや家事代行といった出張ビジネスも、副業におすすめの職種です。
家事代行サービスは、自分の都合に合わせやすく、パートよりも時給が高いため、主婦の副業として人気があります。
副業でバーチャルオフィスを使うメリットとは
バーチャルオフィスは、副業で事業用住所を利用したい時に、非常に役に立ちます。
では、バーチャルオフィスを副業で使うメリットについて解説します。
プライバシーが守られる
プライバシーが守られることが、副業でバーチャルオフィスを利用する一番のメリットです。
副業をすると、住所の記載を求められることが多々あります。
例えば、開業届やWebサイトなどに住所を表記しなければいけないのです。
ですが、自宅住所を表記するのはプライバシーの観点から不安を感じる方が多いです。
バーチャルオフィスを利用すると、少額の費用で事業用の住所が借りられるため、低コストでプライバシーを守れます。
都心一等地の住所が利用できる
バーチャルオフィスは、格安で都心一等地の住所を利用することができます。
賃貸オフィスを借りる場合、初期費用が高額になりますが、バーチャルオフィスを利用すると、初期費用を大幅に抑えることができます。
コストを抑えられる
コストが抑えられることも、バーチャルオフィスのメリットの1つです。
住所貸しサービスをしているのは、バーチャルオフィス以外にもありますが、料金が違います。
・バーチャルオフィスの月額料金 300円～30000円
・シェアオフィスの月額料金 11000円〜77000円
・レンタルオフィスの月額料金 33000円〜330000円
必要なサービスがついていて、コストを削減して、ビジネス住所を持ちたい方にとって、バーチャルオフィスが最適です。
信頼性が向上する
バーチャルオフィスでレンタルできる住所は、都心一等地の信頼性がある住所が多いです。
顧客が、ホームページや名刺に乗っている住所をグーグルマップで調べた時に、きちんとしたオフィスが写ってると、信頼性は高まります。
法人登記ができる
バーチャルオフィスの住所は、法人登記に利用できるため、起業しやすいというメリットがあります。
副業で始めた事業が軌道に乗ったら法人化したいと考える人は少なくありません。
ですが、法人登記には、手間と時間がかかるため、最初からバーチャルオフィスを契約しておけば、法人化がスムーズに進みます。
賃貸物件のオーナーや管理会社とのトラブルを回避できる
副業で開業届を出す場合、開業先住所を自宅にすると、自宅物件のオーナーや管理会社とトラブルになるおそれがあります。
住居用の自宅で、事業をすることはできません。
賃貸借契約違反になってしまうからです。
バーチャルオフィスを利用すると、このようなトラブルを回避して、問題なく事業を行うことができます。
副業でバーチャルオフィスを使うデメリットとは
副業でバーチャルオフィスを利用するメリットについて解説しました。
メリットだけでなく、デメリットもあるため、今度はデメリットについて解説します。
開業できない業種がある
許認可の要件が満たせない業種では、バーチャルオフィスで開業できません。
例として、以下に挙げてみます。
・有料職業紹介事業
・人材派遣業
・一部の士業（税理士、行政書士、司法書士、弁護士など）
・建設業
・不動産業
・廃棄物処理業
・探偵業
・風俗業
・金融商品取引業
法令や規制の問題で開業ができないことがあるため、法令や規制を確認して開業の許可がおりるかどうかを確認する必要があります。
法人口座を開設できない場合もある
バーチャルオフィスでは銀行の法人口座を開設できる場合もありますが、一部の銀行では開設ができない場合があります。
ですが、バーチャルオフィスでの法人口座開設は可能です。
当店バーチャルオフィスブルームでも、GMOあおぞらネット銀行などさまざまな銀行で、法人口座開設実績があります。
住所検索でバーチャルオフィスの利用がばれる
ネットの住所検索をすることによって、顧客にバーチャルオフィスを利用していることがばれることがあります。
と言っても、バーチャルオフィスは違法ではなく、合法なサービスです。
そのため、顧客にバーチャルオフィスであることをばれて困ることはありません。
ですが、バーチャオフィスは新しいオフィス形態のため、知らない方もたくさんいますので、顧客に誤解がないように説明しておいた方がいいでしょう。
副業で利用するならバーチャルオフィスブルームがおすすめ
どのバーチャルオフィスにしようか悩んでいる方は、業界最安値の圧倒的パフォーマンスでサービスを提供している、バーチャルオフィスブルームがおすすめです。
以下で、バーチャルオフィスブルームのおすすめポイントをご紹介します。
業界最安値のコストパフォーマンス抜群な料金
バーチャルオフィスブルームは、月額300円（税込）～利用できる業界最安値のサービスを提供しています。
バーチャルオフィスブルームでは、東京都新宿区西新宿のビジネス一等地の住所をご利用いただけます。
都心の一等地住所を、オフィスの所在地にすると、取引先から信頼され、ビジネスでも優位に立つことができます。
法人登記ができる
副業で事業を開始しても、事業が拡大し、法人化することがあります。
その際、バーチャルオフィスブルームでは、追加で料金がかからず、法人登記をすることができます。
法人登記できる他店のプランは、相場が1,500円〜5,000円です。
そのため、バーチャルオフィスブルームのように、料金が変わらないで、法人登記ができることは、大きなメリットです。
郵便物転送
他店の郵便物転送サービスは、週1の転送で、月額1700円～5000円のプランになります。
ですが、当店の郵便物転送サービスは、週1の転送で、月額550円（税込）です。
同じサービスなのに、これだけ値段が違います。
バーチャルオフィスブルームを使って、浮いたお金を他の事業などに充てることができ、資金に余裕ができます。
これは、長い目で見ると、かなり大きな金額の差になります。
まとめ
今回は、副業の住所の利用としておすすめなバーチャルオフィスのメリットとデメリットなどについて解説しました。
バーチャルオフィスは、自宅住所を公開しないで、都心一等地の住所を借りれるため、副業をされる方に最適なサービスです。
副業で住所の利用を検討される際には、ぜひバーチャルオフィスブルームの利用をご検討ください。
